発電所で作られた電気は変電所へ、その際に重要なポジションになるのが送電線です。
変電所と変電所のあいだを結ぶ際にも大切な役割であり、効率的に電気を送るためにも欠かせません。
特別高圧の受電が必要になる設備では、特高受変電設備を設置することになります。
高電圧のままスムーズに多くの電気を送るためにある送電線
各家庭や工場にビルなどあらゆる施設で使われる電気は送電線を伝い送られていますが、電気を作っている場所は発電所です。
高い電圧の状態でスムーズに送るためにも、送電線は大きな役割を持っています。
けた違いな電気を使う施設での契約は特別高圧になるため、送電線はダイレクトに変電所より引き込むことが多いです。
電気設備には基準が定められていて、特別高圧や高圧などの言葉は送電電圧による規格になります。
小規模な家庭での電圧とは異なり、電力を大量に消費する大工場の設備ともなると、必要なのは低圧ではなく特別高圧です。
高額な設備を準備する必要がないのは低圧契約者ですが、変電所より直接的に専用送電線を引かないと特別高圧は使用ができません。
近年電力小売り自由化が展開されるようになりましたが、その際に進展を邪魔しがちなのが供給条件です。
交渉をするもののなかなか一致しない意見で電気供給は難しくなりますが、最終保障義務があります。
しかし最終保障義務は低圧の一般家庭が対象ではなく、特別高圧や高圧などの需要家です。
特別教育受講は電気取扱業務従事者に義務付けられている
太陽電池発電設備や風力発電所、大規模工場において必要となるのは特別高圧ですが、特別高圧等の電圧が高い電気設備設置事業場では、専任の電気主任技術者が必要です。
外部選任で構わない電気主任技術者ですが、常駐が基本となります。
電気は作られてから工場や一般家庭など必要な場所へと届けられることになり、その際にあるのが地中配電と架空配電です。
架空配電は電気を電柱使用することで送り、地中配電は専用のケーブルを地中に埋設しています。
電圧はいくつかに分類をされていて、法律をベースに電力は大きさでの区分です。
定格出力が2,000kW以上なのは特別高圧、直流電圧と共に交流電圧も7,000V超になります。
低圧電力の定格出力は50kW未満で、交流電圧は600V以下であり直流電圧は750V以下です。
労働安全衛生法により電気取扱業務特別教育実施が、特別高圧や高圧に低圧において義務付けられてもいます。
高い需要のある電機取扱い業者ではあるものの、短絡事故や感電災害も隣り合わせです。
トラブルを未然に防ぎ回避するためにも、対処のためにも高圧や特別高圧電気取扱者には特別教育が必要になります。
ロスを少なく順調に電気を送るために
送電線を用いて電気を送る際にも、できるだけ減少を心掛けたいのがロスです。
送電中に無駄を省いて効率的に送るために、高い電圧になっています。
送電線を電流が流される際にはジュール熱が発生しますが、それは電気抵抗があるためです。
熱による電気ロスが発生をしますが、ロスをできるだけ減らすためには電流を少なくすることで対処できます。
それぞれの施設への発電所で作られた電気は、変電所を通り送電線で送られる流れです。
変電所での変電のステップがあるのは、送電をより効率的にするためといった理由があります。
数千Vから数十万Vほどの電圧が電気を作った際にはありますが、送電をするために変電所では変電をされるのが基本です。
高圧連系と比べたときに管理費用が大きくなるのは特別高圧、総合的な費用も多くなります。
個人で特別高圧への参入は一般的ではなく、電気主任技術者の外部委託という点も考えなければなりません。
直流と共に交流の電圧も7000Vを超えるのが特別高圧電力のこと、変電所より送電線を大工場などへと引き込み電流を流します。
